インフルエンザ大流行でパニックにならないために―医療機関での対応を再確認
【ナース知っ得ニュース 2014/01/07】
例年より早い流行を見せているインフルエンザ。休診の医療機関が多かった年末年始には、休日診療所に患者が殺到し、診療時間を延長したり、地元の看護師を増員するなどの対応を行った地域もありました。
休日診療所にインフルエンザ患者が殺到、通常の1.5倍の診療態勢に（日経メディカル）
注意報発令中の地域では年末に患者が殺到―奈良県の対応
昨年12月17日に「インフルエンザ注意報」が発令された奈良県では、年末にかけて患者さんが急増し、治療を求める患者さんが奈良市立休日夜間応急診療所に殺到。
12月21日に140人、23日160人、28日180人もの患者を診療しました。30日には、それまでの2診態勢から、小児科医師1人、内科医師2人の3診態勢への拡大と専属看護師の増員などの対応を行い、合計120人以上の患者さんが来院したそうです。
年末にかけてインフルエンザを患う人の数は全国的に増え、埼玉県、北海道、岩手県、奈良県、神奈川県、東京都、千葉県の順で報告が多くなっています。警報レベルを超えている保健所地域は44箇所で、注意報レベルを超えている保健所地域は250箇所にのぼっています。（2014年12月26日時点）
医療機関での対応ガイドラインを再確認しておこう
厚労省では、「新型インフルエンザ等の発生に備えて医療機関に求められること」としてガイドラインを示しています。その中で「患者数が大幅に増加した場合の対応」として以下を挙げています。
【診療の“需要”を減らす】
- ●外来定期通院患者の診療間隔変更
- ●電話再診患者に対するFAXによる処方
- ●待機的入院、待機的手術を延期
- ●在宅治療が可能な入院患者に退院を促す 等
【診療の“供給”を減らさない】
- ●職員の健康管理
- ●各部署における人員計画・優先業務のリストアップ
- ●必要な個人防護具・医薬品の確保
- ●地域全体での医療体制の構築 等
（参考）
新型インフルエンザ等発生に備えて医療機関に求められること（厚生労働省）
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