6割の看護師が「特定行為研修を受けたい」｜看護師アンケート結果

2015/10/26

【日経メディカルAナーシング Pick up】

10月1日からスタートした「特定行為に係る看護師の研修制度」について、看護師の6割が受講を希望していることが、日経メディカルAナーシングの看護師会員を対象にした調査結果で明らかになった。ただし、職場における研修の具体的な活用方法については「検討中」「未定／分からない」が6割を占め、制度スタート時点においては“様子見”の医療機関が少なくないことも分かった。

（井田恭子＝日経メディカル）

調査は、2015年7月22日～8月20日にWeb上で実施し、187人が回答した。特定行為研修の受講意欲について尋ねたところ、全体の59％が「自ら受けたい」「部下に受けさせたい」と答え、関心の高さが伺えた（図1）。

図1　特定行為研修を受講したいですか？

図1 特定行為研修を受講したいですか？

受講したい理由については、76.5％が「患者へのタイムリーな対応が可能になるから」と回答し、「特定行為の中に、現場で看護師が実施する必要のある行為が含まれているから」（55.8％）、「異常の早期発見・対応が可能になるから」（54.9％）、「役割拡大につながるから」（54.9％）――が続いた（図2）。

図2　特定行為研修を受講したい（または受講させたい）理由は？

図2 特定行為研修を受講したい（または受講させたい）理由は？

受講対象は「限定した方がいい」が6割

研修の受講対象者については、「（国の想定通り）幅広い看護師を受講対象にした方がよい」（26％）、「認定看護師レベルに絞った方がよい」（30％）、「大学院レベルに絞った方がよい」（29％）と意見が三分した（図3）。

図3 特定行為研修の受講対象者をどう考えますか？

制度創設に先駆けて行われた国の試行事業には、認定看護師や大学院教育を受けた看護師が多数参加した。彼らの臨床実践に対する現場の評価が高いこと、また、医療安全の観点からも、制度開始時点においては「受講対象を限定した方がいい」との考えが根強いことが伺えた。

もっとも、肝心の特定行為研修の活用については、他院の動向を見つつ様子を伺っている医療機関がまだまだ多いようだ。調査の中で、「自分の職場で特定行為研修の活用が考えられているか」を尋ねたところ、「検討中」「未定／分からない」が合わせて59％に上った（図4）。

図4 職場で特定行為研修の活用を考えていますか？

研修の活用を「考えている」と答えた11％（21人）に、具体的な活用方法について聞くと、「指定研修機関の協力施設となることを検討」（24％）、「（NP養成大学院修了生など）外部で研修を修了した看護師の登用を検討」（19％）、「特定行為研修の指定研修機関となることを検討」（19％）と回答が三分したが、一方で、「未定」も38％に上った（図5）。

図5 図4で「特定行為研修の活用を考えている」と答えた人に聞きました。具体的な方法は？

一方、図4で、特定行為研修の活用を「考えていない」と答えた20％（37人）にその理由について尋ねたところ、「看護師が特定行為を行う意義が見出せない」（19％）「医療安全が確保できない」（13％）「看護師の業務負担が増える」（13％）などの理由が挙がり（表1）、制度の普及に当たっては、制度の狙いなどの現場への十分な周知が必要であることが示唆された。

表1 図4で「特定行為研修の活用を考えていない」と答えた人に聞きました。その理由は？