在宅人工呼吸療法に、スムーズに移行するコツは？
『人工呼吸ケアのすべてがわかる本』（照林社）より転載、Web掲載にあたり一部改変。
内容は書籍刊行当時のもの。
今回は「在宅人工呼吸療法への移行」に関するQ&Aです。
原口道子
東京都医学総合研究所難病ケア看護プロジェクト主任研究員
在宅人工呼吸療法に、スムーズに移行するコツは？
主治医の判断に基づき、本人・家族の意思が確認されたら、関係者・関係職種の連携・調整によって条件を整え、安全管理体制を構築していきます。
〈目次〉
在宅への移行
在宅への移行には、療養者の病状安定と本人・家族の在宅療養への強い希望が必須である。そのうえで、条件整備を段階的に行って準備を進める。
医療機関から在宅へ移行するための支援のながれを図１に示す。
HMVへの移行
1機器の管理について
在宅人工呼吸器は、医療機関が機器供給会社からレンタルして、医療機関から療養者に貸与されるというながれになる。
療養者の身体管理を担う医療機関、呼吸管理も含めた療養生活支援を担う訪問看護、生活支援を担う訪問介護、機器管理を担う機器供給会社との連携が重要である。
2地域での支援体制について
人工呼吸療法の在宅移行を進め、地域で支援する体制は図２のとおりである。
地域で安全に安心して生活するためには、保健・医療・福祉領域の支援体制に加えて、地域生活を支えて緊急時・災害時などに備える消防署や電力会社、地域の人々との関係構築が必要である。
HMVの長期経過においては、日々の健康管理に加えて、病状や体調変化を予測的に判断した健康問題への早期対処が求められるため、積極的に訪問看護サービスを利用することを勧める。
有効かつ円滑な地域の社会資源の活用が求められる。行政職であり医療職である保健師を中心とした地域支援体制を構築していくことが望ましい。
［文献］
- (1)石原英樹：在宅人工呼吸療法（HMV）．呼吸ケア2009；7（7）：97-98．
- (2)石原英樹，坂谷光則，井上義一，他：在宅呼吸ケアの現状と課題−平成19年度全国アンケート調査結果−．労働科学研究費補助金難治性疾患克服事業呼吸不全に関する調査研究班平成19年度研究報告書2007：60-63．
- (3)宍戸克子：在宅人工呼吸療法．呼吸ケア 2009；夏季増刊：247-256．
- (4)木村謙太郎：在宅酸素療法．在宅人工呼吸療法導入背景と現状、実際．在宅呼吸療法事業ハンドブック2003，アズクルー，大阪，2002．
- (5)中山優季：在宅人工呼吸ケア．道又元裕編，人工呼吸ケア「なぜ・何」大百科，照林社，東京，2005：457．
- (6)中山優季：在宅人工呼吸療法の実際．道又元裕，小谷透，神津玲編，人工呼吸管理実践ガイド，照林社，東京，2009：292-302．
- (7)原口道子：在宅での看護職員と介護職員等との連携のポイント．コミュニティケア2012；14（12）：53-57．
本記事は株式会社照林社の提供により掲載しています。
［出典］ 『新・人工呼吸ケアのすべてがわかる本』 （編集）道又元裕／2016年1月刊行／ 照林社
SNSシェア
